2015年度から2019年度決算の収入高がわかる映画館運営業者97社を対象に経営調査。2019年度の収入高トップはTOHOシネマズ。
株式会社帝国データバンク（以下、帝国データバンク）は、2020年11月時点の企業概要ファイル「COSMOS2」をもとに、2015年度から2019年度決算の収入高が判明した映画館運営業者97社を対象に、収入高の合計比較や規模別、業歴別について分析した調査結果を公開した。
2015年度から2019年度決算の収入高がわかる映画館運営業者97社の収入高合計をみると、2017年度は前年度比1.9％の減少となったが、概ね右肩上がりで収入が増加し、2018年度と2019年度に関しては2期連続で増加していた。
また、2019年度においては、邦画と洋画の公開本数がともに増加したことに加え、邦画では新海誠監督の『天気の子』、洋画ではディズニーの『アナと雪の女王2』『アラジン』『トイ・ストーリー4』など、興行収入100億円超のヒット作にも恵まれ、入場者数の増加も後押ししたことで、収入高が3224億2200万円（前年度比8.8％増）となった。
調査対象の97社のうち、直近3期連続で収入高の増減が比較可能な96社の収入高の動向をみると、2019年度は「増収」になったのが34社（構成比35.4％）、「減収」だったのが18社（同18.8％）という結果になり、「横ばい」の企業は44社（同45.8％）と全体の5割弱を占めた。さらに、2017年度、2018年度、2019年度「3期連続増収」企業は5社（構成比5.2％）で、「3期連続減収」企業は3社（同3.1%）だった。
2019年度の収入高トップはTOHOシネマズ株式会社で、2020年2月末時点で、全国70サイト660スクリーン（共同経営5サイト56スクリーン含む）を運営している。
それに続いて、2020年3月時点で92サイト785スクリーンを有する国内最大級のシネマコンプレックス「イオンシネマ」を運営するイオンエンターテイメント株式会社、「MOVIX」のブランドでシネコンを運営する株式会社松竹マルチプレックスシアターズ、東証2部上場で「109シネマズ」のシネコンを運営する株式会社東急レクリエーション、ローソン系列で「ユナイテッド・シネマ」と「シネプレックス」ブランドのシネコンを運営するユナイテッド・シネマ株式会社となり、シネコン大手5社が上位を占めた。
上位5社の2019年度の収入高合計は2465億4300万円（全体の76.5％）だった。
帝国データバンク公式サイトでは、収入高の規模や、業歴別の比較結果も公開している。