eスポーツ選手やプロスポーツ選手、学校教諭、YouTuberなどの専門家が参加し、子供から大人まで楽しめるプラットフォームを提供。
一般社団法人日本福祉協議機構（以下、日本福祉協議機構）は、eスポーツから多様なグローバル教育社会の実現を目指すプラットフォーム「edges」を設立することを発表した。
edgesは「e-Sports to diversify the global educations society」の略で、eスポーツ選手やプロスポーツ選手、学校教諭、YouTuber、Webデザイナー、プログラマー、社会福祉サービス従事者など、様々な領域の専門家たちが参画し、子供から大人までが楽しめる新しいプラットフォームとなるという。
具体的には、ハンディキャップを有する18歳以上の方たちを主体とした活動を行なう「Gifted」、18歳未満の子どもたちを主体とした活動を行なう「U-18」、不登校児や引きこもりの人が積極的に外へ出るキッカケづくりを主とした活動を行なう「Active」の3つの活動内容にあわせて、学習や雇用、暮らし、福祉などの多方面のサービスを連携して、利用者にとって新しい体験を提供するとのこと。
今後、日本福祉協議機構は、edgesの取り組みを通じて、年齢や性別、様々な障がい、国籍を問わない多様性ある社会の形成につとめ、その過程や成果を地域コミュニティからWebまで、あらゆる場を通じて発信していくとのこと。
1月31日には名古屋の「e-Studio」でキックオフイベントを開催。サッカーゲームのトーナメント戦を行なうそうだ。