利用者が増加するマンガアプリにおいて広告出稿がわかりにくいなどの課題を一元管理でできる新サービスで解決。今後はマーケティング領域全般への展開も予定。
株式会社集英社（以下、集英社）は、株式会社小学館（以下、小学館）、Fringe81株式会社（以下、Fringe）と共に、良質な作品を多数輩出している出版社のマンガアプリに対して、広告出稿と運用が行なえる共同プラットフォーム「Manga Ad Platform（以下、MAP）」を8月から提供することを発表した。
スマートフォン向けのアプリやサービスが成熟しつつある中、多数のマンガアプリが登場し、利用者数が増加、マンガアプリを利用する月間の利用者数（MAU）は2500万人に上る規模にまで成長している。
利用者が伸びる一方、広告掲載を検討する広告主や広告代理店にとって、マンガアプリに個別の広告掲載基準やフォーマットがあるため、広告効果の追求や最適化が行ないにくい状況だ。そのため、広告媒体としてポテンシャルがあるにもかかわらず、広告出稿がわかりづらいという課題に加え、マンガ独自の新しい広告表現の開発なども、アドネットワーク経由では対応しきれないという課題がある。
そういった課題を解決するため、集英社、小学館、Fringe81の3社は共同で、出版社の複数のマンガアプリに対し、一元管理で広告が掲載できる「MAP」のリリースを発表。
「MAP」では、マンガコンテンツに沿った広告表現をはじめ、アプリ内独自データを活用したターゲティング、柔軟なクリエイティブの差し替え、出版社の強みを活かしたアプリ企画の検討がしやすくなるなどの特長がある。
はじめは、小学館の「マンガワン」、集英社の「少年ジャンプ+」の2つのマンガアプリに広告を掲載する。
今後、配信面になるマンガアプリを追加する予定。運用型広告での配信結果を元に、広告主サービスと相性のよいマンガ作品を発見するなど、プロモーションを超えたマーケティング領域全般への展開も視野に入れていると公表。
さらに、良質なユーザーに対して、マンガ好きをフックにしたアプローチを可能にすることにより、マンガアプリや日本の誇るマンガ文化の活性化を支えながら、マンガアプリの持つ資産を活用したマーケティング活動を支援することで、広告主企業の成長にも寄与していく。