自然災害やコロナ禍による店舗休業も、主力の書籍に加えて、マスクや除菌グッズなどの衛生用品、特撰雑貨の販売好調で利益が増加。
株式会社トップカルチャーは、2020年10月期決算短信（連結）を12月10日（木）に発表した。当連結会計年度の業績は、売上高301億2700万円（前期比96.6％）、営業利益4億3600万円（同250.6％）、経常利益4億7600万円（同308.9％）、親会社株主に帰属する当期純利益3億7100万円（同273.1％）だった。
経営成績に関する説明
当期の事業環境については、2019年10月に襲来した台風19号により休店していた蔦屋書店東松山店が、2019年12月27日から営業を再開した。新型コロナウイルス感染症の拡大による緊急事態宣言を受けて、2020年4月から5月にかけて東京都の2店舗を休業し、他74店舗についても営業時間の短縮などを行なった。
また、外出自粛要請を受けて、商談や各種会議、店舗巡回もリモートで行ない、店舗や事業所内での密閉や密集、密接を避ける対策を講じることで、利用者や従業員の安全確保につとめた。
出退店に関しては、蔦屋書店塩尻店が道路拡張工事の影響で、TSUTAYA町屋店が周辺地域の開発計画の影響で、2020年1月に閉店し、蔦屋書店フレスポ府中店も8月に閉店した。これによりグループ店舗数は75店舗となった。
上記の状況のもと、利用者に必要とされる衛生用品などを各店舗でいち早く販売すると同時に、特撰雑貨や文具を中心にとする新規商材の開拓、大手メーカーとコラボした販売企画や、地域特産品のオリジナル販売企画などを多数行なってきたそうだ。
また、主要経営指標としている交差比率（売上総利益率×商品回転率）改善のため、システム投資によるIT化を進め、自社基幹システムによる在庫管理を改善したとのこと。
売上については、緊急事態宣言に伴う外出自粛要請による巣ごもり需要により、コミックや児童書等の書籍販売、家でも楽しめるホビージャンル、食品ジャンルなどの特撰雑貨、文具の販売を強化したこと、マスクや除菌グッズなどの衛生用品の販売を強化したことで、主力の書籍、特撰雑貨などの売上が非常に好調だった。
一方で、自然災害や新型コロナウイルス感染症による一時的な休店、周辺地域の開発に伴う閉店などにより、営業店舗数そのものが前期に比べて減少し、主軸である蔦屋書店事業全体の売上高が減少した。