「仮面ライダー」や「プリキュア」「孤狼の血」など、映画も好成績を記録。中国向け大口映像配信権の販売本数の増加などが売上に貢献。
東映株式会社（以下、東映）は、2019年3月期第3四半期決算を2月13日（水）に発表した。当期連結経営成績については、売上高は999億1500万円（前年同期比8.3％増）、営業利益は172億5300万円（同27％増）、経常利益は198億9700万円（同15.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は83億700万円（同7.4％減）だった。
経営成績に関する説明
映像関連事業については、映画やビデオ、テレビ、コンテンツの映像4部門の連携強化や興行関連事業、催事関連事業を積極的に展開し、収益の拡大をはかるとともに、観光不動産事業や建築内装事業の各部門においても、堅実な営業施策の遂行に努めた。
以上の結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は999億1500万円（前年同期比8.3％増）、営業利益は172億5300万円（同27％増）、経常利益は198億9700万円（同15.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は83億700万円（同7.4％減）となった。
セグメント毎の業績は以下。
映像関連事業
映画事業では、提携製作作品など26本を配給し、「ドラゴンボール超 ブロリー」「映画HUGっと！プリキュア ふたりはプリキュア オールスターズメモリーズ」「劇場版 仮面ライダービルド Be The One／快盗戦隊ルパンレンジャーVS警察戦隊パトレンジャー en film」「平成仮面ライダー20作記念 仮面ライダー平成ジェネレーションズ FOREVER」が好成績を収めた。それに加え、「孤狼の血」「劇場版 七つの大罪 天空の囚われ人」「終わった人」が堅調に推移した。
ビデオ事業では、主力の劇場用映画のDVD・ブルーレイディスク作品に加えて、テレビ映画のDVD・ブルーレイディスク作品を販売した。
テレビ事業では、「相棒season17」「科捜研の女」「仮面ライダージオウ」などを制作し、作品内容の充実と受注本数の確保に努めた。キャラクターの商品化権営業に関しては、好調に推移した。
コンテンツ事業では、劇場用映画等の地上波・BS・CS放映権、ビデオ化権の販売に加え、VOD（ビデオ・オン・デマンド）事業者向けのコンテンツを販売した。アニメ関連では、中国向け大口映像配信権の販売本数の増加や、北米向け映像配信権の販売好調に加えて、国内外で「ドラゴンボール」シリーズのゲーム化権販売が好稼働した。
上記の結果、売上高は687億4200万円（前年同期比12.2％増）、営業利益は147億7600万円（同36.1％増）となった。
興行関連事業
映画興行業では、株式会社ティ・ジョイ運営のシネコンが好調に稼働し、205スクリーン体制（東映直営館4スクリーン含む）を展開中。
上記の結果、売上高は154億9300万円（前年同期比2.4％減）、営業利益は13億円（同18.4％減）となった。
催事関連事業
催事事業では「Wヒーロー夏祭り2018」や「舞台 七つの大罪 The STAGE」、人気キャラクターショーなどの各種イベントを提供するとともに、映画関連商品の販売など積極的な営業活動を展開した。東映太秦映画村についても、引き続き堅調に推移した。
上記の結果、売上高は62億1700万円（前年同期比7.2％減）、営業利益は10億1500万円（同4％増）となった。
観光不動産事業
不動産賃貸業では、「プラッツ大泉」「オズ スタジオ シティ」「渋谷東映プラザ」「新宿三丁目イーストビル」「広島東映プラザ」などの賃貸施設が稼働した。
ホテル業については、インバウンド需要の拡大に伴い、建設ラッシュが続き、業界環境は回復基調で推移するなか、各ホテルとも収益の確保に向けて積極的な営業活動を展開した。
上記の結果、売上高は48億1400万円（前年同期比2.3％増）、営業利益は21億1400万円（同8.3％増）となった。
建築内装事業
建築内装事業では、公共投資は底堅く推移し、民間設備投資は企業収益の改善などを背景に回復基調を維持する反面、建設技能者や技術者不足、建設コストの上昇などにより、依然として予断を許さない経営環境が続いている。この状況のなか、従来の顧客の確保や新規顧客の獲得に懸命の営業活動を行なった。
上記の結果、売上高は46億4700万円（前年同期比24.4％増）、営業利益は8300万円（同31.9％減）となった。