セガサミーHD、新作『PSO2 ニュージェネシス』をはじめゲーム販売が好調に推移営業利益38億円 2022年3月期第1四半期決算短信

エンタテインメントコンテンツ事業は増収増益。コロナ禍の影響を受けている遊技機事業やリゾート事業も回復傾向。

セガサミーホールディングス株式会社（以下、セガサミーHD）は、2022年3月期第1四半期決算短信（連結）を8月6日に発表した。当第1四半期連結累計期間における売上高は594億4700万円（前年同期比22.9％増）、営業利益は38億4400万円（前年同期は営業損失38億5100万円）、経常利益は34億8400万円（前年同期は経常損失40億9900万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は29億4000万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失33億100万円）となった。

経営成績に関する説明

エンタテインメントコンテンツ事業を取り巻く環境としては、コンシューマ分野において、デジタル化の進展に伴い、PCや家庭用ゲーム機などにおけるダウンロード販売の拡大や、クラウドゲームサービスの登場、プラットフォームの多様化など、市場環境には大きな変化がみられた。また、新たなビジネスモデルやサービスによる収益機会の多様化も期待され、グローバルでのゲーム市場の活性化や成長に関心が高まっている。アミューズメント機器市場については、プライズカテゴリーを中心に回復傾向にあるものの、新型コロナウイルス感染症拡大の影響に伴い施設稼働の本格的な回復には至っていない。

遊技機業界においては、来年1月末に予定されている旧規則機の撤去期限に向けて、新規則機への入替が進んでおり、パチンコ遊技機については新規則機の人気タイトルが複数登場するなど、順調に入替が進んでいる。パチスロ遊技機については、2022年5月より新基準6.2号機の型式申請が開始されており、よりゲーム性の幅が広がることによって、ユーザーに支持されるタイトルの導入が期待される。

リゾート業界においては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により旅行需要は低調に推移している。

なお、「特定複合観光施設区域整備法」にかかる施行令等が2019年4月より順次施行され、一部の地方自治体においてIR事業者の公募であるRFP(Request for Proposal)が開始されている。

セグメント別の概況は以下のとおり。なお、文中の各セグメントの売上高は、セグメント間の内部売上高を含んでいない。

エンタテインメントコンテンツ事業
コンシューマ分野においては、フルゲームにおいて、リマスター版や欧米版を中心とする新作タイトルを発売し、販売本数は658万本（前年同期は1298万本の販売）となった。F2Pにおいては、6月に配信を開始した『PSO2 ニュージェネシス』が好調な滑り出しをみせており、既存タイトルとともに堅調に推移した。

アミューズメント機器分野においては、UFOキャッチャー®シリーズやプライズ等の販売が好調に推移した。

映像・玩具分野におきましては、劇場版「名探偵コナン緋色の弾丸」を公開したほか、映像制作に伴う収入及び配分収入を計上し、玩具において定番製品を中心に販売した。

以上の結果、売上高は474億4000万円（前年同期比5.1％増）、経常利益は85億3300万円（前年同期比3.1％増）となった。

遊技機事業
パチスロ遊技機においては、9000台の販売（前年同期は485台の販売）となった。パチンコ遊技機におきましては、15000台の販売（前年同期は177台の販売）となった。

以上の結果、売上高は103億6100万円（前年同期比282.8％増）、経常損失は14億9400万円（前年同期は経常損失85億3200万円）となった。

リゾート事業
リゾート事業においては、「フェニックス・シーガイア・リゾート」において、新型コロナウイルス感染症拡大の影響に伴い集客数の落ち込みがみられ、施設利用者数は前年同期比では318.2％と回復したものの、新型コロナウイルス感染症影響前の2019年4月～6月の3ヶ月比較で74.1％となった。

海外におきましては、PARADISE SEGASAMMY Co., Ltd.（当社持分法適用関連会社）が運営する「パラダイスシティ」において、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う各国の渡航制限の影響等により、2021年1月～3月のドロップ額（テーブルにおけるチップ購入額）が前年同期比で24.0％、カジノ来場者数が前年同期比51.5％となる等、大幅な落ち込みがみられた。※PARADISE SEGASAMMY Co., Ltd.は12月決算のため3ヶ月遅れで計上

以上の結果、売上高は15億5000万円（前年同期比233.6％増）、経常損失は19億5900万円（前年同期は経常損失21億3500万円）となった。

なお、セガサミーHDは、ゲンティン・シンガポール・リミテッド（Genting SingaporeLimited）と協業し、他4社も含めたコンソーシアムを組成しており、横浜市の実施する特定複合観光施設設置運営予定者の公募に対して提案書を提出し、受理されている。