岩手県との共同キャンペーン終了のご報告「いわて×駅メモ!」に約4,700人のユーザーが参加!開催期間中の経済効果は約2億3千4百万円!

以下、メーカーの発表したプレスリリースを掲載しております。
※サイト掲載への都合上、画像点数等が異なる場合がございます。ご了承ください。

ステーションメモリーズ!

  株式会社モバイルファクトリー(本社:東京都品川区、代表取締役:宮嶌裕二)は、2015年12月17日(木)より、地方創生を目的としたO2Oイベント「いわて×駅メモ!」キャンペーン~駅メモ!で巡る「黄金の國、いわて。」~を開催し、期間中に当初の目標1,000人を大きく上回る約4,700人のユーザーにご参加いただきました。当社独自の試算によると、本キャンペーンによる経済効果は約2億3千4百万円に相当します。

  ※「ステーションメモリーズ!」は株式会社モバイルファクトリーが開発運営し、株式会社フジテレビジョン(本社:東京都港区、代表取締役社長:亀山千広)が「App Store /Google Play」上に配信、また、株式会社モバイルファクトリーが株式会社コロプラ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:馬場功淳)が提供する位置情報サービスプラットホーム「コロプラ」上に配信している位置情報連動型ゲームです。
 ※経済効果は、イベント毎に参加者が交通費、飲食代、宿泊費、お土産代の費用を利用したと想定して算出しています。
 ※O2O:「オンラインto オフライン」の略称。インターネット上で利用するサービス(オンライン)を使って、ユーザーに実店舗(オフライン)へと足を運んでもらえるように行う取り組み。

  ■キャンペーン概要
 キャンペーン開始日2015年12月17日(木)のニュースリリースをご覧いただけますと幸いです。
 『岩手県との連携第一弾!「いわて×駅メモ!」キャンペーン~駅メモ!で巡る「黄金の國、いわて。」~開始!』
 ニュースリリース: http://www.mobilefactory.jp/newsrelease/2015/20151217

  ■実績報告
 <キャンペーン参加人数>
 4,694人
 <全キャンペーン指定駅(10駅)コンプリート人数>
 2,060人
 参加者の4割強のユーザーが全指定駅を訪れました。
 <当社独自試算による経済効果>
 約2億3千4百万円
 ※本キャンペーンによる経済効果は参加者が全て県外からの旅行者と仮定して試算。

  [交通費] キャンペーン開催地まで鉄道のみを使用して移動したと仮定して試算。
 [宿泊費] 参加者は一泊、指定駅コンプリート達成者は二泊したと仮定して試算。
 [飲食費] 旅行で使用する食費の平均値をもとに試算。
 [お土産代] お土産代の旅行者平均値をもとに、全員がキャンペーン開催地でお土産を購入したと仮定して試算。

  また、本キャンペーンでは以下のような取り組みも行いました。
 [オリジナルヘッドマーク]
 IGR いわて銀河鉄道の1車両と三陸鉄道の1車両にそれぞれ掲出しました。
 [オリジナルデザイン1日フリーきっぷ]
 IGR いわて銀河鉄道「盛岡」~「目時」間と、三陸鉄道(北リアス線)「宮古」~「久慈」間の1日フリーきっぷを販売しました。
 [オリジナルデザイン缶バッジ]
 IGR 盛岡駅と三陸鉄道宮古駅において、条件を満たしたユーザーにプレゼントを行いました。
 事前の想定を上回るユーザーにご来訪いただいたため、早期終了となりました。
 [オリジナルデザインコースター]
 キャンペーン指定駅近くのご協力8店舗でお買い物いただいたユーザーにプレゼントを行いました。
 [オリジナル電子ガイドブック]
 いわて×駅メモ!の電子ガイドブックを作成し、おすすめのルートや岩手の観光情報などをPR しました。
 [岩手県産品]
 IGRいわて銀河鉄道と、三陸鉄道の指定された10駅を完全制覇したユーザーから、抽選で50名に岩手県産品のプレゼントを行いました。
 オリジナルヘッドマーク掲出車両の運行初日には、ヘッドマークのお披露目会も開催いたしました。このお披露目会では岩手の素晴らしさをPR する「岩手まるごとおもてなし隊」に参加いただき、本キャンペーンのPRや来場者へのプレゼントなどを行いました。

  こちらにつきましては2016年2月15日(月)のニュースリリースをご参照ください。
 『「いわて×駅メモ!」ヘッドマーク掲出車両、運行開始! IGR 盛岡駅にてオリジナルヘッドマークお披露目会も開催!』
 ニュースリリース: http://www.mobilefactory.jp/newsrelease/2016/20160215

  当社として初めて行う地方自治体との共同キャンペーンとなりましたが、多くのユーザーに岩手県の魅力を伝えることができたのではないかと感じています。
 今回の経験を糧として、さらに地方創生に貢献できるキャンペーンを開催できるよう努めてまいります。

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