矢野経済研究所、国内玩具市場の調査結果を発表 2019年度は前年比4%減の6402億円

矢野経済研究所

市場の3割を占める男児キャラクター・男児玩具市場の苦戦などから、2019年度の国内玩具市場は前年を4.0%下回る6402億円という調査結果に。

株式会社矢野経済研究所(以下、矢野経済研究所)は、国内の玩具市場の調査結果を発表。玩具分野別の数値や参入企業の動向、将来展望などを公開した。

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この調査は、2020年10月~12月の期間に玩具や模型ホビー、テレビゲーム関連メーカー、卸問屋、小売事業者などを対象に行われたもので、矢野経済研究所の専門研究員による直接面談や電話、電子メールによるヒアリング、文献調査併用によって得られた情報をまとめたそうだ。

調査によると、2019年度の国内玩具市場規模(メーカー出荷金額ベース)は、電子玩具や模型・ホビーなどの主要9品目で前年度比4.0%減の6402億円、テレビゲームを除く主要8品目では同4.7%減の3352億円と推計し、ともに前年度を下回る結果になったという。

主要8品目において、3割程度のシェアを占める男児キャラクター・男児玩具市場は、トレーディングカードゲームが引き続き好調に推移し、一部の定番商品は健闘したが目立ったヒット商品がなく減少した。前年度「サプライズトイ(パッケージを開封するまで、中身がわからない仕様になっている商品)」が話題になった女児キャラクター・女児玩具は、人気キャラクターの玩具は好調だったが、これまで市場を牽引してきた定番商品の販売が厳しく、前年の結果を割ったとのこと。

また、2020年は新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う緊急事態宣言などの影響で、様々な活動や外出の自粛があったことから、「巣ごもり」「イエナカ」「おうち時間」などをキーワードとした需要と消費が旺盛となったことで、ジグソーパズルやアナログゲーム市場などにおいて、ゴールデンウイーク商戦や夏休み商戦を中心に追い風があったそうだ。

それらのことから2020年度の国内玩具市場規模(メーカー国内出荷金額ベース)は、主要9品目で前年度比4.7%増の6705億円、テレビゲームを除く主要8品目では同0.1%増の3355億円になると想定しているとのこと。

主要8品目においては、ジグソーパズル、アナログゲーム市場などが巣ごもり需要を受け前年度比で2桁増を記録する想定だが、合計では全体の3割ほどを占める男児玩具と女児玩具共に、苦戦している状況の継続により、前年度比では横ばい程度で推移するものと予測している。

一方のテレビゲームを含めた主要9品目では、巣ごもり需要を受けていることに加えて、新たなハードウェアも投入されたことから、拡大すると考えているそうだ。

この調査結果の詳細については「2021年版玩具産業白書」に掲載されている。

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